省エネ家電普及促進フォーラム
2008年7月に洞爺湖サミットが行われました。
サミットの主要議題は環境問題でしたね。
京都議定書はアメリカなど各国の思惑で実現が難しく、サミットでも玉虫色の決着でした。
サミットとは関係なくチームマイナス６％運動など民間レベルでは様々な環境に対するとりくみが行われています。
省エネ家電普及促進フォーラムにはメーカーからは、松下電器産業、東芝、日立製作所、シャープ、三菱電機、三洋電機など23団体、販売事業では、ヨドバシカメラ、ビックカメラ、ヤマダ電機、エディオンなど10団体が名を連ねています。
このほか、消費者関係として日本消費者協会ら2団体も加盟しています。
この運動は電気メーカー、家電小売業者及び消費者団体など、フォーラムの趣旨に賛同する関係者が幅広く参加して、国民運動を展開する予定だそうです。
具体的には、省エネ家電製品普及キャンペーンを実施する、省エネ家電情報提供の充実させる、家庭・学校の「省エネコンテスト」事業の共催、ポータルサイトの開設、家庭の省エネ診断ツールを構築するなどの活動を実施する予定だそうです。
確かにCO2及びエネルギー消費が増加傾向にあるのは一般家庭です。
その家庭の省エネ対策を一層推進することは重要な課題で、その課題に対して、省エネ家電製品の普及を進めることは有効な対策と言えるでしょう。
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