エコ・リサイクルについて考えよう

オゾン発生器

現在は快適で便利な生活の代償として、環境は汚染され、食品は化学物質により汚染され、空気中のダイオキシンの増加などによる大気汚染、水も塩素殺菌にりトリハロメタンなどの環境ホルモンの害、これらが起こす健康被害や環境汚染など多くの犠牲を払っています。
このような状態でオゾンの殺菌・脱臭・分解・漂白・鮮度保持の力が テレビ・雑誌などのメデアに注目 されてきました。
オゾンは強力な酸化作用があり、殺菌、脱臭、脱色効果により・ウイルスの不活化・有機物の除去などにより上水、下水、工業用水、排水、空気脱臭、プール水、医療、介護、食品分野、海水、パルプ廃水、など様々な処理分野に使われ、最近では家庭用としても多く利用さています。
ここで見直したいのは、薬品などの化学物質に頼らなくても自然界にはさまざまな便利な効果効能を持った物質が存在しているのです。
例えばオゾンです。
オゾンは、太古から自然界に存在する物質ですが、近年、そのすばらしいオゾンの特性（殺菌・脱臭・鮮度保持・漂白・ゴキブリ忌避）などが立証され、さまざまな分野でオゾン水と共に薬品に変わる自然物質として注目されています。
ただし、濃度が高いと人体への悪影響もあるため、取り扱いが難しい部分もあります。
工場での最先端技術の半導体のウエハーにもオゾン水が利用され、病院、福祉関連施設、役所、ホテル、食品工場、スーパー、飲食店などの業務用ばかりでなく、一般生活空間でも、オゾンの利用が増えてます。
日常生活でオゾンが利用されている一例としては、内部でオゾンを発生させ、水をあまり使わずに除菌や洗濯を行う洗濯機が三洋電機から発売されていますね。
その他にもタバコ、カビ、トイレ、車、など、生活上での気になる臭いを解消する家庭用やオフィス用のオゾン発生器（脱臭器）と殺菌・脱臭力が強い業務用オゾン発生器（発生装置）などがあります。
オゾン発生器はどうやって、殺菌や脱臭をするの？ オゾンを発生させる方法は、現在では無声放電法、電気放電方式、紫外線方式などがあります。
工業的に大量のオゾンを得る経済的な方法として、無声放電法が普及しています。
無声放電とは、対向した２つの電極間に誘電体置いて、電極に交流の高電圧を通電すると生じる放電現象の事です。
この無声放電中に空気または酸素を通過させ放電プラズマ中のイオンの持つエネルギーによって酸素をオゾン化するものです。
オゾンの分子式はO3、つまり、酸素（O2）を原料にして作られます。
オゾンは極めて不安定で反応性が高いため、何かと反応して、もとの酸素に戻ろうとします。
その時、雑菌と反応して細胞膜を破壊することで殺菌するのです。
またオゾンは臭い物質と反応して、臭いの素を分解してしまうのです。
反応後は速やかに酸素に戻り、残留性がないことから環境汚染を引き起こさない環境にやさしい技術であると言えます。
 

エコ給湯 エコキュート

エコキュート、今、話題の節約給湯器で、地球の空気でお湯を沸かす新しい自然冷媒ヒートポンプ式の給湯器です。
システムは空気から熱を取り込んで、これを圧縮すると高熱を発します。
この高温になった熱を利用し、約90度のお湯を沸かすことが出来ます。
この空気の熱を利用する技術がヒートポンプ技術といい、エアコンなどで利用されていたヒートポンプ技術を給湯分野に応用させたことで、エコキュートが生まれました。
これまでのように火やガスを使わず、地球に無限にある空気を利用して沸かすため、燃料がなくなってしまう、という心配はありません。
日本は２０１２年までに、京都議定書で交わされた二酸化炭素排出量を減らそうという動きに合わせて、６パーセント削減という目標を掲げています。
そういった背景のためかエコキュートの導入には優遇制度が適用されます。
このエコキュートの効果は国も認めており、一般的な家庭用のエコキュートを導入した場合、45000円の補助金が給付されます。
細かな条件があるので、販売店に確認するとよいでしょう。
一般的に光熱費の電気、ガス代で月々22000円支払っている家庭ではエコキュートの導入で8000円程度に抑えることが出来ます。
オール電化にすることで5パーセント電気代も割引があります。
初期投資はかかりますが、約10年先には取り返すことも可能です。
その先は家計の負担も軽く、環境に優しい画期的なシステムなのです。

省エネ家電普及促進フォーラム

2008年7月に洞爺湖サミットが行われました。
サミットの主要議題は環境問題でしたね。
京都議定書はアメリカなど各国の思惑で実現が難しく、サミットでも玉虫色の決着でした。
サミットとは関係なくチームマイナス６％運動など民間レベルでは様々な環境に対するとりくみが行われています。
省エネ家電普及促進フォーラムにはメーカーからは、松下電器産業、東芝、日立製作所、シャープ、三菱電機、三洋電機など23団体、販売事業では、ヨドバシカメラ、ビックカメラ、ヤマダ電機、エディオンなど10団体が名を連ねています。
このほか、消費者関係として日本消費者協会ら2団体も加盟しています。
この運動は電気メーカー、家電小売業者及び消費者団体など、フォーラムの趣旨に賛同する関係者が幅広く参加して、国民運動を展開する予定だそうです。
具体的には、省エネ家電製品普及キャンペーンを実施する、省エネ家電情報提供の充実させる、家庭・学校の「省エネコンテスト」事業の共催、ポータルサイトの開設、家庭の省エネ診断ツールを構築するなどの活動を実施する予定だそうです。
確かにCO2及びエネルギー消費が増加傾向にあるのは一般家庭です。
その家庭の省エネ対策を一層推進することは重要な課題で、その課題に対して、省エネ家電製品の普及を進めることは有効な対策と言えるでしょう。