エコ・リサイクルについて考えよう

エコガラスについて

エコガラスはCO2削減や省エネ効果などに優れた省エネガラスで日本国内のガラス製造メーカー全社で構成している「板硝子協会」が推奨しています。
省エネ、CO2削減に貢献しながら健康で快適な暮らしができる住まいの新しい形として洞爺湖サミットで公開されたゼロエミッションハウスには硝子メーカーでは旭硝子に次ぐ世界大手の日本板硝子の「スペーシア21」というエコガラスが使われました。
ゼロエミッションハウスで使用された「スペーシア21」の性能はレースのカーテンを併用するだけで次世代省エネルギー基準を満たすものです。
板硝子協会が発行の「住宅窓の断熱化による省エネルギー効果 -Low-E複層ガラスによるCO2排出量削減- (SMASHによるシミュレーション計算結果）平成15年3月」では、エコガラスを使用することで一戸あたりのCO2削減効果は、ぶなの木を25本植樹したのに相当するという数値が発表されています。
これは日本の住宅に使用する窓ガラスが全てエコガラスになればCO2排出量を1年間で約1,700万トンも削減できる計算になり、地球温暖化防止に貢献できることになります。
それでは、なぜエコガラスが地球温暖化防止に役立つのでしょうか。
このようにエコガラスは一年を通してCO2削減など環境保護と快適な暮らし、そして冷暖房などの光熱費の節約にも貢献できる省エネガラスです。
さらに住宅と人の健康に影響のある結露対策に効果を発揮するのもエコガラスです。
一般の複層ガラスと比べ、より高い断熱性能があり外気の冷たさが伝わりにくくなっています。
高断熱の効果で住宅と人の健康性にも大きな貢献をしているエコガラス「スペーシア21」には次のタイプがあります。
スペーシア21には8ミリと21ミリの厚さがあります。
複層ガラス用サッシへの取り付けが可能で最大寸法は2400×1350ミリとなっており 北面にも大きな窓をつくることができ、開口部が多くて明るい表情豊かな住まいを演出できます。
日本板硝子のエコガラス「スペーシア21」（真空ガラス）は省エネ等級表示・等級4(最高位)が付けられています。
省エネ等級表示は省エネ法（エネルギー使用の合理化に関する法律）第86条に基づき告示された、一般消費者への窓・ガラス・サッシそれぞれの断熱性に係る品質情報提供のための表示（2008年4月1日施行）に従ってガラスの省エネ建材等級は4区分とされました。
通常の板ガラスは等級1、一般の複層ガラスでは等級2となっています。
新築やリフォーム、窓の修理改善にはエコガラスを使い家族と家、そして自然の健康を守りたいものです。

エコ給湯 エコキュート

エコキュート、今、話題の節約給湯器で、地球の空気でお湯を沸かす新しい自然冷媒ヒートポンプ式の給湯器です。
システムは空気から熱を取り込んで、これを圧縮すると高熱を発します。
この高温になった熱を利用し、約90度のお湯を沸かすことが出来ます。
この空気の熱を利用する技術がヒートポンプ技術といい、エアコンなどで利用されていたヒートポンプ技術を給湯分野に応用させたことで、エコキュートが生まれました。
これまでのように火やガスを使わず、地球に無限にある空気を利用して沸かすため、燃料がなくなってしまう、という心配はありません。
日本は２０１２年までに、京都議定書で交わされた二酸化炭素排出量を減らそうという動きに合わせて、６パーセント削減という目標を掲げています。
そういった背景のためかエコキュートの導入には優遇制度が適用されます。
このエコキュートの効果は国も認めており、一般的な家庭用のエコキュートを導入した場合、45000円の補助金が給付されます。
細かな条件があるので、販売店に確認するとよいでしょう。
一般的に光熱費の電気、ガス代で月々22000円支払っている家庭ではエコキュートの導入で8000円程度に抑えることが出来ます。
オール電化にすることで5パーセント電気代も割引があります。
初期投資はかかりますが、約10年先には取り返すことも可能です。
その先は家計の負担も軽く、環境に優しい画期的なシステムなのです。

トップランナー制度

環境問題は今やサミットの議題になるほど世界レベルの問題になっています。
特に先日の洞爺湖サミットは環境サミットとされ、プレスセンターなどは建材にもエコ商品が必須事項になるなど取り組み方にも意気込みを感じられました。
日本での省エネの基準は、1979年のエネルギーの使用の合理化に関する法律（省エネ法）制定に始まります。
その後1997年の京都議定書では温室効果ガスの排出削除義務などを定めた採択がされ、その対策のひとつとして1999年には改正省エネ法施行されました。
自動車の燃費基準や電気製品等の省エネ基準を、それぞれの機器において現在商品化されている製品のうち最も優れている機器の性能以上にするという考え方です。
これによりメーカーの製品開発に常に省エネ努力が課せられるようになりました。
最近エアコン、冷蔵庫などを中心に省エネ家電と言う言葉が使われるようになった背景にはこのトップランナー制度があったのです。
日本製品の省エネ性能が格段にアップしたお陰でメーカーが海外へ展開する際も、その省エネ技術が高い評価を得ています。
家電買い替えの際にも省エネ性能の優れた新製品を選べば電気代も安くなるだけでなく地球環境にもやさしいと言う事になります。
2005年7月時点の規制対象は18項目でしたが、対象商品はその後どんどん広がりを見せています。
現在の対象商品は乗用自動車、貨物自動車 エアコン、冷蔵庫 、電気冷凍庫、ジャー炊飯器 、 電子レンジ 、 蛍光灯器具 電気便座 、テレビ 、ビデオテープレコーダー 、 DVDレコーダー 、 電子計算機、 磁気ディスク装置 、 複写機 、ストーブ 、ガス調理機器、ガス温水機器、石油温水機器 、自動販売機 、変圧器となっています。
これは家庭内でのエネルギー消費量は、冷暖房、給湯で大体３割ずつを占めているためです。